エレベーター広告とは？強みや向いている業種、出稿方法を解説

オフィスビルやマンションのエレベーターで、モニターに流れる動画や壁面のポスターを目にする機会が増えています。限られた空間で自然に広告と接触してもらえるエレベーター広告は、企業やサービスの認知を広げる手段の一つです。

一方で、配信する施設や利用者の属性によって、適した商材や活用方法は異なります。短期間で問い合わせを増やす目的では、十分な効果を得にくい場合もあるため、媒体の特性を理解して選ぶことが大切です。

この記事では、エレベーター広告の仕組みや主な配信施設、強み、向いている業種を解説します。出稿までの流れや効果的な使い方、よくある失敗も紹介するため、自社に適した広告か判断する際にお役立てください。

エレベーター広告とは

エレベーター広告とは、オフィスビルや商業施設、マンションなどのエレベーター内に設置されたデジタルサイネージやポスターを活用する広告手法です。利用者が限られた空間で一定時間を過ごす特性を活かし、企業名や商品、サービスに自然と目を向けてもらえます。

特に、ビジネスパーソンやマンション居住者など、施設ごとに異なる利用者へ情報を届けやすい点が特徴です。商品をその場で購入してもらうことだけでなく、認知拡大やサービス理解のきっかけづくりを目的として活用されています。

エレベーター広告を掲載できる施設

エレベーター広告は、掲載する施設によって接触できる利用者層や利用場面が異なります。そのため、広告を成功させるには、施設の規模だけでなく、自社の商品やサービスと利用者の相性を確認することが重要です。

ターゲットと接点を持てる配信先を選ぶためにも、まずは掲載できる主な施設を把握しておきましょう。

オフィスビル

オフィスビルは、法人向けのエレベーター広告で特に活用されている配信先です。ビル内で働く会社員だけでなく、経営者や役員、取引先、来訪者など、幅広いビジネスパーソンが利用します。

企業の導入担当者や決裁に関わる人の目に触れる可能性もあるため、業務効率化サービスや人材支援、法人向けソフトウェア、企業研修などとの相性が良い傾向にあります。

また、出社時や昼休み、退社時など、同じ人が1日に複数回利用することも珍しくありません。企業名やサービス名を繰り返し見てもらい、検討する段階で思い出してもらうための認知施策に向いています。

大型商業施設

ショッピングモールや百貨店などの大型商業施設では、学生やファミリー層、会社員、シニア世代など、多様な利用者へ広告を届けられます。エレベーターの設置台数や利用者数が多い施設では、幅広い層との接触が期待できます。

食品や日用品、エンターテインメント、観光、地域イベントなど、個人向けの商品・サービスと相性の良い配信先です。施設内の店舗や催事と関連する広告であれば、買い物中の利用者へ行動を促せる可能性もあります。

ただし、利用者層が広い分、広告の対象が曖昧になることもあります。施設の立地や入居テナント、来館者の傾向を確認し、自社が届けたい相手と合っているか判断することが大切です。

自治体・公共施設

都道府県庁や市区町村役場など、地方公共団体の施設もエレベーター広告の掲載先となる場合があります。行政職員に加えて、各種手続きや相談のために訪れる地域住民とも接点を持てることが特徴です。

地域で提供されるサービスやイベント、生活に関わる情報など、地域密着型の広告に適しています。幅広い年代の住民が利用するため、対象を限定しすぎない告知にも活用しやすいでしょう。

一方で、自治体ごとに掲載できる広告の内容や審査基準、申込方法、掲載期間などが異なります。公共施設に適さない表現や内容は掲載できない可能性があるため、募集要項を事前に確認する必要があります。

自治体施設を含む地域向けの広告を検討している場合は、地域マーケティングの成功事例も参考になります。

医療施設

病院やクリニックなどの医療施設では、患者や付き添いの家族、医療従事者などへ情報を届けられます。施設を利用する目的が明確なため、健康や生活に関係する商品・サービスとの相性を判断しやすい配信先です。

たとえば、健康管理サービスや介護関連サービス、医療従事者向けの情報などが考えられます。ただし、医療施設を訪れる人の中には、身体や精神に不安を抱えている人もいます。強い不安を与える表現や、過度に購買を促す広告は避けなければなりません。

広告内容だけでなく、施設の環境や利用者の状況への配慮が求められます。医療分野で広告を検討している場合は、関連する法令や業界ごとの広告規制も確認しましょう。

住居用マンション

住居用マンションでは、居住者が外出や帰宅の際にエレベーターを利用するため、同じ広告へ日常的に接触してもらえます。居住地域が限定されることから、商圏を絞った広告展開にも適しています。

クリニックや学習塾、フィットネスジム、宅配サービス、不動産、リフォームなど、暮らしに関わる商品・サービスとの相性が良い配信先です。タワーマンションや高級マンションなど、物件の特性に応じて対象を絞れる場合もあります。

また、住居用マンション向け広告にはさまざまな媒体があります。たとえば、ファミリー向けマンションや単身者向けマンションのエレベーター内へポスターを掲出できる媒体など、ターゲットに応じて選択肢は異なります。

マンション向け広告を比較したい場合は、ぜひこちらの媒体も参考にしてみてください。

エレベーター広告が選ばれる理由

掲載できる施設によって利用者層や活用シーンは異なりますが、エレベーター広告には共通する強みがあります。利用者が一定時間同じ空間に滞在し、日常的に同じ施設を利用する特性を活かせるため、屋外広告やWeb広告とは異なる形で企業やサービスの認知を積み重ねられることが特徴です。

ここでは、エレベーター広告が多くの企業に選ばれる理由を詳しくご紹介します。

同じ利用者へ繰り返しアプローチできる

エレベーター広告は、同じ利用者へ繰り返し接触しやすい点が大きな強みです。オフィスビルでは出社や昼休み、退社時に、マンションでは外出や帰宅の際に、1日に複数回エレベーターを利用する人もいます。

同じ企業名やサービス名を何度も目にすることで、すぐに行動へ移らなくても、徐々に記憶へ残る可能性があります。後日、商品やサービスが必要になった際に、「以前見たことがある企業」として思い出してもらうことも期待できます。

繰り返し接触した対象に親近感を持ちやすくなる現象は、一般に「単純接触効果」と呼ばれます。エレベーター広告は、利用者の日常動線の中で、このような接触を自然に生み出しやすい媒体です。

視線が集まりやすい空間で訴求できる

エレベーター内は限られた空間であるため、広告へ自然と視線が集まりやすい環境です。同乗者がいる場合は視線の置き場に困ることがあり、一人で利用している場合でも、手持ち無沙汰になって周囲を見渡すことがあります。

そのため、利用者が広告を積極的に探していなくても、モニターや壁面に掲載された情報が目に入る機会をつくれます。

屋外広告は移動しながら目にするため、短時間で通り過ぎてしまうことがあります。Web広告も閉じたり、画面を切り替えたりできます。一方、エレベーター内では一定時間同じ空間に滞在するため、広告との接触機会を確保しやすい点が特徴です。

短時間でも印象を残しやすい

エレベーターの乗車時間は短いものの、その短さが広告への視線につながる場合があります。目的階までの移動が数十秒程度であれば、スマートフォンを取り出して操作するより、階数表示や周囲に目を向ける人もいるでしょう。

この短い時間に、簡潔で分かりやすい広告を表示することで、企業名やサービスの特徴を印象づけられます。

ただし、短時間で見られるからこそ、複雑な説明には向いていません。文字量が多い広告や、結論まで時間のかかる動画では、内容を理解する前に目的階へ到着する可能性があります。短時間で認識できる情報に絞ることが、強みを活かす条件です。

会話のきっかけになりやすい

エレベーター広告は、同乗者同士の会話のきっかけになる可能性があります。家族や友人、同僚と同じ広告を目にした際に、「この商品を知っている」「このサービスが気になる」といった会話が生まれることがあるためです。

広告を見るだけで終わる場合と比べて、内容について会話することで記憶に残りやすくなることも考えられます。特に、意外性のある表現や身近な課題を扱った広告は、話題に上がりやすいでしょう。

ただし、注目を集めるために刺激の強い表現を用いると、繰り返し利用する人へ不快感を与えるおそれがあります。利用環境に配慮しながら、自然に関心を持ってもらえる表現を選ぶことが重要です。

ターゲットに合わせて掲載先を選べる

エレベーター広告は、施設の立地や用途、利用者の傾向に合わせて配信先を選べます。対象者を絞らずに広く広告を出すのではなく、自社の商品やサービスと接点を持ちやすい施設へ配信できることが強みです。

たとえば、オフィスビルではビジネスパーソン向けのサービス、商業施設ではファミリー層向けの商品、住宅マンションでは地域住民向けのサービスを訴求できます。

ただし、「高層マンションだから富裕層が多い」といったイメージだけで判断するのは適切ではありません。建物の立地や規模、入居企業、居住者層など、媒体事業者から得られる情報を確認したうえで配信先を選びましょう。

ビジネスへの関心が高いタイミングで接触できる

オフィスビルのエレベーターでは、多くの利用者が仕事に意識を向けた状態で移動しています。出社時や会議への移動中、外出先から戻る場面では、業務に関係する課題や予定を考えている人も少なくありません。

そのような状況で法人向けサービスの広告を目にすると、単なる娯楽情報ではなく、仕事に関係する情報として認識してもらえる可能性があります。

業務効率化や採用支援、経費削減など、企業が抱えやすい課題を簡潔に提示できれば、サービスを知るきっかけになります。ただし、その場で詳細を理解してもらうのではなく、後の検索や商談につながる認知をつくることが主な役割です。

限られた空間だからこそ広告が届きやすい

エレベーター広告は、利用者が一定時間その場から離れられない環境で接触できる点が特徴です。乗車中は、広告を閉じたり、その場をすぐに通り過ぎたりできないため、広告が視界に入る機会をつくりやすくなります。

ただし、「逃げ場がない」ことは、広告主にとって強みである一方、利用者にとって負担になり得る性質でもあります。音量が大きい動画や刺激の強い表現を繰り返し流すと、広告そのものだけでなく企業への印象を損なう可能性があります。

限られた時間と空間を利用するからこそ、見やすさや受け入れられやすさへの配慮が欠かせません。

エレベーター広告と相性の良い業種

ここまでご紹介したように、エレベーター広告には繰り返し接触による認知形成や、ターゲットを絞った訴求ができるといった強みがあります。

ただし、これらの特徴を十分に活かすためには、商品・サービスと掲載施設、ターゲットの相性を見極めることが重要です。

特に、オフィスビルと住宅マンションでは利用者の属性や広告に触れる場面が異なるため、それぞれに適した業種を確認していきましょう。

オフィスビルの掲載がおすすめの業種

オフィスビルのエレベーター広告は、法人向けの商品やサービスを扱う企業に向いています。たとえば、業務効率化システムや会計ソフト、人事管理サービス、人材紹介、採用支援、企業研修、コンサルティングなどです。

これらの商材は、広告を見た直後に申し込まれるとは限りません。課題が発生したときや新しいサービスを比較するときに、企業名やサービス名を思い出してもらうことが重要です。

そのため、短期間で問い合わせを獲得したい企業よりも、中長期的に法人からの認知や信頼を形成したい企業に適しています。営業活動やWeb広告、展示会などと組み合わせ、商談前から名前を知ってもらう施策として活用するとよいでしょう。

企業やサービスの認知を高める考え方については、企業認知度を高める方法も参考になります。

住宅マンションの掲載がおすすめの業種

住宅マンションのエレベーター広告は、個人向けサービスや地域に根差した事業との相性に優れています。クリニックや歯科医院、学習塾、フィットネスジム、宅配サービス、不動産会社、リフォーム会社などが代表例です。

これらのサービスは、必要になった時点で生活圏内の事業者を探されることがあります。日常的に企業名や店舗名を目にしてもらうことで、検索や比較の際に候補として思い出してもらえる可能性があります。

一方で、掲載には一定の広告費が必要です。商圏が狭く客単価も低い事業では、費用に見合う成果を得にくい場合があります。対象地域の世帯数や顧客単価、継続利用の可能性を踏まえ、広告費を回収できる見込みがあるか検討しましょう。

エレベーター広告を出稿するまでの流れ

自社の商品やサービスと相性の良い施設・ターゲットが見えてきたら、次は実際の出稿準備を進めます。

エレベーター広告を始める際は、いきなり掲載先を選ぶのではなく、目的、ターゲット、予算を順番に整理することが重要です。準備が不十分なまま出稿すると、広告を届けたい相手と実際の利用者がずれ、成果を評価できなくなる可能性があります。

ここでは、エレベーター広告を出稿するまでの基本的な流れをご紹介します。

目的とターゲットを明確にする

最初に、エレベーター広告によって何を実現したいのか、誰に情報を届けたいのかを明確にします。法人向けサービスの認知拡大を目的とするならオフィスビル、地域住民への周知や来店促進を目指すなら住宅マンションなど、目的によって候補となる配信先が変わります。

ターゲットについては、年齢や職業だけでなく、勤務する地域や居住地域、広告へ接触する場面まで整理しましょう。対象者が具体的であれば、掲載するエリアや施設を選びやすくなります。

また、認知度の向上、指名検索の増加、店舗への来店など、出稿後に確認したい変化も事前に決めておくことが大切です。目的が曖昧なままでは、効果の有無を判断できません。

掲載費用と予算を確認する

エレベーター広告の費用は、掲載する施設やエリア、エレベーターの台数、放映期間、広告形式などによって異なります。多数のオフィスビルへ広く配信するプランと、特定地域の住宅マンションへ絞って配信するプランでは、必要な予算も変わります。

また、媒体費だけでなく、動画や静止画の制作費、入稿データの調整費などが必要になる場合もあります。最低出稿金額や最低掲載期間が決められている媒体もあるため、総額で見積もることが重要です。

広告予算を決める際は、エレベーター広告だけでなく、連携するWeb広告や営業施策の費用も含めて考えましょう。広告費の決め方に迷う場合は、広告予算の決め方も参考にしてください。

広告代理店に相談する

エレベーター広告は、媒体事業者によって掲載できる施設や対応エリア、料金、放映条件が異なります。希望するエリアにどの媒体があるのか、自社で一つずつ調べて比較するには手間がかかります。

媒体選びが難しい場合は、エレベーター広告を扱う広告代理店へ相談する方法があります。目的やターゲット、予算を伝えることで、条件に合った媒体や配信プランの提案を受けられます。

広告代理店によっては、静止画や動画の制作、入稿、掲載後の振り返りまで相談できます。ただし、取り扱う媒体や支援範囲は会社ごとに異なります。複数社を比較し、提案の根拠や見積もりの内訳、効果測定の方法まで確認しましょう。

媒体の比較方法については、広告媒体の選び方でも詳しく解説しています。

成果につなげるための運用ポイント

エレベーター広告は、出稿して終わりではありません。目的やターゲットに合った媒体を選んだ後は、媒体の特性を理解したうえで運用することで、広告効果を高められます。

短期的な反応だけを求めるのではなく、 他の施策との役割分担や接触回数、広告表現まで設計し、認知を積み上げる媒体として活用しましょう。

ここでは、エレベーター広告で成果につなげるために意識したい運用のポイントをご紹介します。

他の施策と組み合わせる

エレベーター広告は、単体で問い合わせや購入まで完結させるよりも、企業やサービスを知ってもらう役割として活用する方法が適しています。

広告で企業名やサービス名を認知してもらい、検索広告やSNS広告、公式サイト、営業活動などで詳しい情報を伝える流れを設計しましょう。広告を見た人が後から検索できるよう、企業名やサービス名を分かりやすく表示することも大切です。

法人向けサービスであれば、営業担当者が接触する前に社名を知ってもらうことで、商談時の心理的な距離を縮められる可能性があります。個人向けサービスでも、Web広告やチラシなどと接触する前に認知されていれば、情報を受け入れてもらいやすくなるでしょう。

継続掲載を前提に運用する

エレベーター広告は、同じ利用者へ繰り返し接触することで、徐々に認知を定着させる媒体です。そのため、数日間だけ広い範囲へ掲載するより、対象施設やエリアを絞り、一定期間継続するほうが特徴を活かしやすくなります。

予算が限られている場合は、ターゲットとの相性が高い地域や建物を優先し、接触回数を確保する方法を検討しましょう。「広く一度だけ見られる状態」ではなく、「特定の人から何度も見かける企業として認識される状態」を目指します。

ただし、期間が長ければ必ず成果が出るわけではありません。掲載中の指名検索数やWebサイトへのアクセス、営業現場での反応などを確認し、継続や変更を判断することも必要です。

認知を目的とした設計にする

エレベーター内の短い乗車時間で、商品やサービスの詳細をすべて理解してもらうことは困難です。その場で購入や問い合わせを強く促すよりも、企業名やサービスの特徴を一つでも覚えてもらう設計が向いています。

たとえば、「誰のどのような課題を解決するサービスなのか」が短時間で伝われば、後から検索するきっかけになります。反対に、機能や料金、導入手順まで一度に説明しようとすると、重要な情報が埋もれてしまいます。

エレベーター広告は、詳しい説明を完結させる場所ではありません。関心を持った人が検索や公式サイトの訪問へ進めるよう、最初の接点としての役割を明確にしましょう。

短時間で伝わるデザインを意識する

エレベーター広告の制作では、短時間でも内容を理解できる視認性が求められます。大きく読みやすい文字、識別しやすいロゴ、要点を絞ったメッセージを用い、背景や装飾を複雑にしすぎないことが重要です。

動画を使用する場合も、最後まで見なければ意味が分からない構成は避けましょう。利用者が途中から見ても、企業名や訴求内容を理解できる設計が適しています。

また、継続出稿では同じ広告が何度も見られます。強すぎる演出や刺激的な表現は、一度目には注目されても、繰り返し接触するうちに不快感を与える可能性があります。企業の印象を損なわず、繰り返し見ても受け入れられやすい表現を目指しましょう。

失敗につながりやすいポイント

ここまでご紹介した運用ポイントを意識することで、エレベーター広告の効果を高めやすくなります。一方で、 媒体の特性を理解せずに運用すると、費用をかけても十分な効果を得られないことがあります。特に、Web広告と同じ考え方で制作や効果測定を行うことは、失敗につながりやすいポイントです。

最後に、エレベーター広告でよくある失敗例と、その対策をご紹介します。

Web広告をそのまま流用する

Web広告用に制作したバナーや動画を、そのままエレベーター広告へ流用することは避けたほうがよいでしょう。

スマートフォンやパソコン向けの広告は、利用者が画面を見ている状態を前提としているため、小さな文字や複数の説明、クリックを促す表示が含まれていることがあります。しかし、エレベーター広告は離れた位置から短時間で見られる媒体です。

文字が小さい広告や、最後まで見なければ内容が分からない動画では、要点が伝わりません。既存の素材を使う場合も、文字サイズや情報量、動画の構成を見直し、エレベーター内の視聴環境に合わせて調整する必要があります。

短期間で効果を判断してしまう

エレベーター広告は、認知を積み重ねることを目的とした広告媒体です。そのため、数日から数週間の出稿だけで問い合わせや売上の増加を求めると、「効果がなかった」と判断してしまう可能性があります。

企業名やサービス名を繰り返し見てもらい、必要になった時点で思い出してもらうことが主な役割です。広告を見た直後の行動だけではなく、後日の検索や比較、商談への影響まで含めて考える必要があります。

短期間で明確な申し込みや購入を獲得することが最優先であれば、検索広告など、顕在的なニーズを持つ人へ届けやすい施策も比較しましょう。目的に応じて媒体を使い分けることが重要です。

エレベーター広告だけで成果を評価する

エレベーター広告だけから発生した問い合わせ件数や売上だけで評価すると、実際の効果を正しく把握できない場合があります。

広告を目にした人が後日企業名を検索したり、別のWeb広告を見た際に反応したり、営業担当との商談で社名を思い出したりするなど、間接的な効果が生まれることもあります。

そのため、問い合わせ件数だけでなく、指名検索数やWebサイトへの直接流入、対象地域からのアクセス、認知度調査、営業現場での反応など、複数の情報を組みまして確認しましょう。出稿前にどの指標を見るのか決めておくと、掲載後の評価がしやすくなります。

一度に多くの情報を詰め込みすぎる

短い乗車時間で多くの情報を伝えようとして、サービスの特徴や価格、キャンペーン、問い合わせ先などを詰め込みすぎるケースがあります。しかし、情報量が多い広告は内容を理解しづらく、何を伝えたいのかが分からなくなってしまいます。

エレベーター広告を見る人は、広告を読むためにその場へ来ているわけではありません。移動中に偶然目にすることを前提として、会社名やサービス名、伝えたい特徴など、一つか二つの要素に絞ることが効果的です。

詳しい説明は公式サイトや営業資料に任せ、広告では「誰に何を提供する企業なのか」が一目で伝わる状態を目指しましょう。

まとめ

エレベーター広告は、オフィスビルや商業施設、公共施設、医療施設、住宅マンションなどのエレベーター内で、利用者へ情報を届けられる広告手法です。限られた空間で繰り返し接触しやすく、企業名やサービス名の認知を積み重ねられる点に特徴があります。

一方で、すべての業種や目的に適しているわけではありません。法人向けサービスであればオフィスビル、地域住民向けのサービスであれば住宅マンションなど、商品やサービスと施設利用者の相性を見極める必要があります。

出稿する際は、目的とターゲットを明確にし、媒体費と制作費を含めて予算を検討しましょう。また、短期間の問い合わせだけを求めず、Web広告や公式サイト、営業活動などと組み合わせて効果を確認することが大切です。

エレベーター広告に限らず、広告媒体は目的や商圏、ターゲットによって適切な選択肢が変わります。エラビーでは、エレベーター広告をはじめとしたさまざまな広告媒体を比較できるほか、媒体選びや出稿に関する相談にも対応しています。自社に適した広告媒体を探している方は、ぜひエラビーをご活用ください。